オンラインで情報を収集する若い世代を対象としたマーケティング施策を模索
若い世代の消費者は、自転車などの耐久消費財を探す際に「自転車＋地名」などのキーワードで検索するなど、オンラインで情報を収集しています。
全国 463 か所の「サイクルベースあさひ」を展開する株式会社あさひでは、ユーザーが「自転車＋地名」などのキーワードで検索をしても、検索順位が低いため見つけにくく、来店につながりにくい状況を認識しており、デジタル施策の必要性を感じていました。
また、全国で店舗を展開する同社は、従来は集客施策として折込チラシを展開してきましたが、広告の費用対効果が見えづらいことも課題でした。
自転車の購入を検討しているユーザーの行動に合わせてアプローチ
今回実施したデジタル施策では、まず店舗の情報を Google マイビジネスに登録し、ユーザーが Google 検索や Google マップ上で正確な情報を見つけられるようにしました。
そして「自転車＋地名」など、自転車を求めているユーザーが検索しているワードで検索連動型広告を店舗商圏にあわせて配信し、自転車を探しているユーザーにリーチしました。さらに、ディスプレイ ネットワークのリマーケティング機能を利用し、来店を促しました。
また、Google マイビジネスを Google 広告アカウントにリンクさせることで、広告のインプレッションやクリックが実際に来店につながっているかを把握する来店コンバージョンを測定することができるようになりました。
これによって、広告の投資収益率（ROI）を把握し、次回以降の費用、入札戦略など施策を改善していくための判断材料とすることができます。
店舗の売上 +10% アップと来店コンバージョンの計測に成功
今回は、デジタル施策と折込チラシ配布の両方を実施した結果、店舗の売上は前年同期比 +10%（広告配信期間中、前年同期比）、来客数では +7.6％（2018 年 4 月実績、前年同期比）増加しました。
Google 広告と折込チラシを併用した期間の売上が上昇したことから、加藤様は「日に日に広告効果が目に見えてわかるようになっていきました。デジタル広告や雑誌、新聞、折込チラシなどユーザーとの広告接点を増やすことで、効果が高まるのではないかと考えています」と話します。
また、デジタル広告をクリックしたユーザーの来店を計測する来店コンバージョン率は 21.2%、客数では 27,400人、1 名あたりの集客に費やした広告費は 106.6 円となりました。
「デジタル施策の導入により、広告費の ROI を可視化するという、マーケティングにおける積年の課題も解決できました」と加藤様。
オンラインから実店舗への集客施策を企画していきたい
最後に、今後の取り組みについて、加藤様は次のようにお話されました。
「自転車販売ビジネスは、長期間お使いいただける価値ある自転車をお客様にご提供するとともに、自転車保険の販売や保守・点検などお客様に継続的に店舗を訪れていただく時代に変化しています。今後もさまざまなオンラインから実店舗への集客施策を企画していきたいです」
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